シェアオフィス・レンタルオフィス・バーチャルオフィス・コワーキングの違いは?それぞれの特徴とメリットを交えて選び方を解説
近年、一般的な賃貸オフィスではなく、シェアオフィスやレンタルオフィス、バーチャルオフィスやコワーキングスペース利用する事業者が増えています。
しかし、これらの違いについては、ちゃんと説明できない人が多いかもしれません。
自社の目的や課題に対して最適なサービスを選ぶためにも、それぞれの特徴やメリットを正しく理解しておきましょう。
ここではシェアオフィス・レンタルオフィス・バーチャルオフィス・コワーキングスペースについて個別に取り上げ、詳しく解説します。
目次
シェアオフィスとは?
シェアオフィスとは、オフィススペースを共有(シェア)するオフィス形態のことを指し、個室もしくはフリーアドレス制のデスクスペースを複数の企業もしくは個人で共有します。
ほとんどの場合、レンタルオフィスとコワーキングスペースのことを指します。
シェアオフィスは、モノを「所有」するのではなく「共有」するという「シェアリング・エコノミー」の一つに含まれ、コストを抑えつつ、快適なオフィススペースを手に入れたい起業家やベンチャーに人気です。
テレワークが定着した昨今、オフィス出社と在宅勤務に加え、近隣のシェアオフィスを利用するビジネスパーソンも増えています。
【一覧で比較】シェアオフィス・レンタルオフィス・バーチャルオフィス・コワーキングスペースの違い
「シェアオフィス」「レンタルオフィス」「バーチャルオフィス」「コワーキングスペース」など、オフィスに関するさまざまな言葉が誕生し、何がどう違うのか分からないという人も多いのではないでしょうか。
サービスを提供している事業者によって、金額やサービス内容は大きく異なります。下記に記載している情報を目安として、自社に合ったサービス選びの参考にしてください。
種類 | 基本サービス | オプションサービス | 金額 | メリット/デメリット | |
シェアオフィス |
レンタルオフィス
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登記
個室オフィス 電話対応・転送 郵便物管理・転送 会議室 受付対応 フリードリンク コピー機・FAXなどのOA機器など |
固定電話番号
秘書サポートなど |
月100,000円程度~ | (メリット)
個室が確保できる 一般的な賃貸オフィスより初期費用やランニングコストを抑えられる (デメリット) 利用料が他のシェアオフィスと比較して高め |
コワーキングスペース
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登記
フリーアドレス制のデスク利用 会議室 受付対応 フリードリンク コピー・FAX機など |
固定席利用
固定電話番号 秘書サポートなど
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月10,000円程度~
※1時間単位などドロップイン利用できる場合もあり
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(メリット)
業務に必要な設備を低コストで利用可能 同業他社・異業種との出会いがビジネスチャンスにつながる (デメリット) フリーアドレス制のシェアスペースのため個室のようなプライバシーがない。混んでいる場合は席の確保が難しい |
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バーチャルオフィス
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登記
郵便管理・転送など |
固定電話番号
電話対応 個室・コワーキングスペース 会議室利用など |
月5,000円程度~ | (メリット)
月数千円の低コストでビジネスに必要な住所が利用できる (デメリット) オフィススペースを自分で確保する必要ある |
レンタルオフィスの特徴とは? メリットとデメリット
レンタルオフィスは個室オフィスを必要とする、2人以上の従業員がいる企業の利用が一般的です。
デスクやチェアといった基本的なオフィス家具が備わり、インターネット回線やコピー機・FAX、会議室などは共用で使うのが一般的です。
いくつもの事業者が同じフロアに同居する形ではありますが、シェアオフィスの中では最も一般的なオフィスに近く、最近ではBPO対策として拠点の分散に乗り出す企業が活用するケースもあります。
<メリット>※オプションサービスも含まれる
- 一般的な賃貸オフィスに比べて初期費用やランニングコストを抑えられる
- オフィス家具やITインフラを完備
- 高速インターネットが利用できる場合が多い
- 法人登記が可能
- プライバシーが保たれ、業務に集中できる個室利用(防音対策が施されている場合も)
- 利用人数に応じた広さのオフィススペースが選択可能(従業員数の増減によって利用スペースを変更できる場合も)
- 会議室やコピー・FAX、フリードリンクなどのオフィス機器を完備
- 郵便物の転送や電話対応などの受付業務を任せられる
<デメリット>
- オフィス家具を選ぶことができず、レイアウトにも制限がある(家具の持ち込みが可能な場合もあり)
- 個室以外のオフィススペースは共用
- シェアオフィスの中では最も高額なサービス
<選び方の注意点>
レンタルオフィスと一口に言っても、入居するビルのクオリティから立地、スタッフの雰囲気は大きく異なります。自社が必要とするサービスをちゃんと把握し、複数の事業者を見比べてしっかり内見しましょう。複数拠点を展開するレンタルオフィスなら、出張先や営業先に近い拠点も利用できるためおすすめです。また、オプションサービスを追加しすぎると一般的な賃貸オフィスと変わらないコストがかかる場合もあるので、気を付けましょう。
コワーキングスペースの特徴とは? メリットとデメリット
<メリット>※オプションサービスも含まれる
- オフィスインフラが整っているため、カフェより集中できる
- フリーアドレス制のデスクを終日利用(ドロップインの場合を除く)
- 高速インターネット
- 法人登記が可能
- 会議室やコピー・FAX、フリードリンクなどのオフィス機器を完備
- 郵便物の転送や電話対応などの受付業務を任せられる
<デメリット>
- フリーアドレス制のため席の空き状況が安定しない
- オープンスペースのため、私物を置いて離席できない
- プライバシーに欠ける
- 個室と比較して集中しづらい
<選び方の注意点>
レンタルオフィスを選ぶ際の注意点と基本は同じですが、さまざまな個人や企業とオフィススペースを共有するため、利用者の雰囲気を知るのは重要です。何度か足を運び、利用者層をしっかり確認しましょう。コワーキングスペースの場合も、複数拠点を展開する事業者の方が行く先々で作業スペースを確保できるため、利便性が高くおすすめです。
バーチャルオフィスの特徴とは? メリットとデメリット
バーチャルオフィスは実際のオフィススペースを保有するのではなく、住所を事業用に利用できるサービスとして人気です。
インターネット環境さえ整っていれば自宅で気軽に仕事ができるようになりましたが、その場合、信頼性やプライバシーの観点で問題が発生する恐れがあります。
バーチャルオフィスは、低コストでビジネスに必要な住所がレンタルでき、自社宛てに届く郵便物の管理や転送を依頼できます。
<メリット>※オプションサービスも含まれる
- 月数千円という低コストで法人登記が可能な住所を利用できる
- 契約手続きが比較的簡単で、すぐに事業拠点として利用可能
- 郵便物の転送や電話対応などの受付業務を任せられる場合も
<デメリット>
- 物理的なオフィススペースがない
- オフィススペースを持たないことに対し、ネガティブなイメージを抱く人がいる
<選び方の注意点>
バーチャルオフィスと知らず、クライアントや顧客が訪問するケースがあります。その場合、受付にスタッフがいない、入居ビルに清潔感がない場合、自社のマイナスイメージにつながる場合があります。スタッフの対応がしっかりしているか、利用者の審査はきちんと行われているか、事前に電話をかけてみたり、内見したりすることをおすすめします。
サーブコープのシェアオフィスは? 特長やメリットを解説

サーブコープ丸の内トラストタワー拠点。(写真の左側)
「レンタルオフィス」「バーチャルオフィス」「コワーキングスペース」「貸会議室」を展開するサーブコープの特長と、各オフィスサービスのメリットを解説します。
サーブコープのオフィスサービスの特長
- 国内27拠点、世界150拠点以上を展開
- ビジネス一等地の住所で登記可能
- 高級感のある個室オフィスや会議室
- バイリンガルの専属秘書がビジネスをサポート
- 電話応対
- 高速で安全なインターネット回線
- 焙煎コーヒー、紅茶、フルーツウォーターが飲み放題
- 郵便物、宅急便の受け取り、転送
<レンタルオフィス>

サーブコープトライセブンロッポンギ拠点の個室オフィス。
最高級のオフィス家具が備わった個室オフィスをご利用いただけます。
シスコ製のIP電話機やネットワークプリント機能も完備し、入居したその日から業務を開始。
バイリンガル秘書やレセプショニストがお客様のビジネスを全面的にサポートします。
<バーチャルオフィス>
12カ月プランをご契約の場合、月々7,200円(*)からご利用が可能です。
どの拠点もビジネス一等地にあるため、名刺やレターヘッド、ウェブサイトに信頼性の高い住所を自社の顔として記載いただけます。
専任のレセプショニストがお客様の社名で電話に応対する「電話秘書代行パッケージ」や、コワーキングスペースや個室オフィスも利用できるパッケージもご用意しています。
(*)拠点により料金は異なります
<コワーキングスペース>

サーブコープ丸の内二重橋ビル拠点。開放的なコワーキングスペースが特徴的。
業界平均の3倍にあたる、1人あたり12㎡のスペースを確保しています。
オープンアドレス制のデスクスペースのほか、専用デスクの契約も可能。
柔軟に選べるプランをご用意しています。すべての座席からプリントも可能です。
いかがでしたか。シェアオフィスにもさまざまな形態があり、サービス内容も事業者によって大きく異なります。自社の目的や課題に応じて、適したサービスを選びましょう。