2023.08.03

ハイブリッドワークモデルとは？｜新しいワークライフスタイルの【運営方法】から【価値】をまとめました

ハイブリッドワークモデルは、今日の経済における新しい働き方として定着しつつある働き方です。リモートワークとオフィスを組み合わせるハイブリッドな働き方は、従来のオフィスのあり方を完全に変え、まったく新しいワークライフスタイルをもたらします。

本記事では、「ハイブリッドワーク」の基本説明から実際にどのようにビジネスに取り入れていくかまで、詳細を解説します。

ハイブリッドワークとは？

ハイブリッドワークとは、オフィス内での仕事とリモートワークを組み合わせた働き方のことを指します。会社の生産性目標が達成されている限り、従業員は自分の仕事のスケジュールや仕事をする場所をより自由にコントロールできるという考え方です。

以下は企業が実際に導入しているハイブリッドワーク形態の例です。

社員が自分の意志で出社日を決められる形態
上司が出社日を割り当てる形態
チームごとに出社日の判断が委ねられる形態

これらは最も一般的なハイブリッドワークのタイプですが、ある調査によると、ほとんどの企業が「上司の裁量によるハイブリッドワークタイプ」、上記②にあたる形態を採用していることがわかりました。

ハイブリッドにおける労働環境とその価値とは？

ニューサウスウェールズ大学の調査によると、多くの従業員は、勤務時間の40%~60%を自宅でリモートワークをすることが適当だと回答し、１日中オフィスで過ごすことを好まない人が多いことが分かりました。
このことから、従業員はオフィス勤務とリモートワークを組み合わせた柔軟性の高い働き方に価値を置いていることが分かります。

ハイブリッドワークタイプ×従業員のタイプ

ハイブリッドワークがどのように機能するかを理解するための最初のステップは、最適なハイブリッドワークタイプ×従業員のタイプを特定することが必要です。

オフィス勤務がメインであるが、場合によって在宅でのリモートワークが必要な従業員
在宅でのリモートワークがメインであるが、場合によってオフィス勤務が必要な従業員
オフィス勤務がメインであるが、在宅でのリモートワークをより好む従業員
在宅でのリモートワークがメインであるが、オフィス勤務をより好む従業員

上記の従業員のタイプを考慮しつつ、それらによりフィットするハイブリッドワークタイプを取り入れることをおすすめします。

生産性の向上

それぞれ、1日の中で最も生産性が高い時間帯があります。「朝型人間」と呼ばれるタイプは朝早くから勉強し課題をこなします。また、「夜型人間」と呼ばれるタイプは夜遅くまで試験のために詰め込んだりと、多くの方が経験したことがあるでしょう。

ハイブリッドワークにおけるフレキシブルなスケジュールは、標準的な9時-17時の従来のオフィス勤務メインの働き方とは異なり、従業員それぞれが最も生産性を上げられる時間帯で働くことを目指しています。企業が従業員にオフィス以外で、自宅やカフェなど従業員の希望の場所で働くことを許可しているかどうかも、「柔軟性」という点では重要な要素といえます。

グローバル人材の確保

ハイブリッドワークモデルの形態に応じて、企業は世界中の優秀な人材の確保が可能になります。このような機会により、現地では見つけることが困難なユニークな才能を持つ人材に出会えるだけではなく、グローバルな事業を確立し、タイムゾーンに関係なく生産性を向上させることができるため、さらなる利益向上を見込めるでしょう。

ハイブリッドワークによる経費コスト削減

ハイブリッドオフィスは、実際のオフィススペースや設備を最低限に抑えられるため、企業にとって費用対効果の高いビジネスソリューションであり、家賃や光熱費などの諸経費を削減することができます。

ハイブリッドワークモデルが正しく機能することで、企業は必要最低限のデスク数と設備だけで仕事をすることがかのうになります。また、通勤にかかるガソリン代や、交通機関の運賃、駐車場代などの通勤コストも削減できるため、従業員の経費節減にもつながります。

ワークライフバランスの改善

ハイブリッドワークモデルの最大の利点の一つとして、ワークライフバランスの改善があげられます。従業員は仕事を休んだり、年次休暇を消費したりすることなく、日中に役場や通院など個人的な用事を済ませることが可能になります。このことは、従業員の士気と仕事の生産性を向上させ、より高いレベルのアウトプットにもつなげること期待できます。

ハイブリッドワークモデルに対する企業の目的と価値観の重要性

ハイブリッドワークモデルにおいて企業の目的と価値観は、企業が当モデルの導入実施の有無を正しく判断をしていくことにおいて重要なポイントとなります。企業の目的は利益を上げ、生き残ることであり、価値観は目的を果たし続けるための行動を導く、という相関性があります。企業がその目的と価値観を正しく理解することで、各企業に合った意思決定を行うことができるようになります。

従業員の福利厚生を重視する企業は、従業員に高い柔軟性を与え、仕事と生活のバランスをとるために、ハイブリッドモデルを選ぶ企業も増えてくるでしょう。とはいえ、への転換は企業にとって大きな変化となるため、従業員がその決定に賛同していることを確認することが重要です。また、ハイブリッドモデルへの変更を実施する際、新しい働き方モデルを取り入れる「理由」とその変更が会社と従業員双方にどのような「利益」をもたらすかを明確にする必要があります。

リモートワークポリシーの作成

ハイブリッドワークモデルの採用が確定した次の工程として「リモートワークポリシー」の取り決めが重要となってきます。このポリシーには労働時間や仕事の持ち帰りの可否など、リモートワークの際に従業員全員が同じルールとして認識する必要があります。例えば、仕事の内容によって、リモートでよいもの、オフィスでなければならないものの線引きを明記する必要があります。また、従業員がリモートでもオフィス同様、問題なく仕事ができるよう、ツールやリソースにアクセスできるようにインターネット環境を整え、リモートワークポリシーにガイドラインを記載する必要があります。

適切なテクノロジー、ツールへの投資

ハイブリッドワークモデルの導入を成功させる大きなポイントの一つとして、適切なテクノロジー、ツールを導入することがあげられます。

企業はリモートワークでも従業員の労働時間とパフォーマンスを管理する必要があります。また、従業員間のコミュニケーションやファイル共有のためのツールやソフトウェアを導入することも必要です。以下は多くの企業が取り入れているツールの参考例です。

Slack：社内外のコミュニケーションに使えるメッセージングアプリ。ビデオ通話、画面共有、ファイル共有の機能付
Googleハングアウト：チームミーティング、1対1のキャッチボール、クライアントへのプレゼンテーションにも使えるビデオ会議アプリ
Zoom：画面共有や、録画などの機能を提供するビデオ会議アプリ
Asana：チームの作業と進捗を管理するプロジェクト管理ツール

ハイブリッドワークモデル導入後の評価と調整

ハイブリッドワークモデルを導入後、実際に機能しているか、従業員が困っていることはないか、など必要に応じてヒアリングやテストを実施し、PDCAをまわしていく必要があります。企業と従業員の双方にとってどの程度うまく機能しているかの評価がポイントとなります。

導入後の従業員チェックリスト

従業員は個人のを達成しているか？
新しい働き方に満足しているか？
改善すべき点はあるか？

導入後の企業側チェックリスト

これは会社についても同様のことがいえます。

ハイブリッドワークモデルは間接費を削減しているか？
従業員の生産性は向上しているか？
会社の経営に悪影響を及ぼしている分野はないか？

定期的にこのような調査・評価を行うことで、実際にリモートワークがうまく機能しているか、企業・従業員双方にとって利益のあるものとなっているかを可視化することができます。また、必要に応じて、リモートワークポリシーの内容を見直すことも大切です。

【まとめ】ハイブリッドワークモデル

ハイブリッドワークモデルは、オフィス勤務とリモートワークを組み合わせた新しい働き方のスタイルであり、柔軟性を持ちながら生産性向上やコスト削減などのメリットをもたらすことがわかりました。この働き方の導入は企業の目的と価値観を考慮し、従業員の賛同を得ながら、リモートワークポリシーを慎重に作成することが重要です。ハイブリッドモデルは従業員にとってのワークライフバランスの改善やグローバルな人材の確保、企業にとってはコスト削減や生産性の向上も期待できます。ただし、適切なテクノロジーやツールの投資、導入後の評価と調整など、導入後の管理が重要であり、常に改善を進めることも必須です。

ハイブリッドワークモデルは現代の働き方において重要な概念であり、企業と従業員の両方にとってメリットをもたらす取り組みとして、今後ますます普及していくことが期待されます。是非導入を検討してみてください。

サーブコープのハイブリッドワーク

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